海外「最後に勝つのは日本だ」 日本のEV政策を失敗と断じる米メディアに異論が殺到

現在世界的に進んでいるとされるEV（電気自動車）シフト。EV車の普及率は米国で約2.9％、欧州で約9.1％、中国で約11％、そして日本では約0.9％になっています。そのような状況の中で、米メディア「ブルームバーグ」は6日、「日本の自動車メーカーはいかにEVシフトを誤ったのか」と題した記事を配信しています。記事は、日本車は何十年もの期間世界中で愛され、早くから環境対応車に取り組んできたにもかかわらず、世界的にEV車が重要な部分になりつつある中で、今のところ日本人はその波に乗り遅れていると指摘。その上で、元日産幹部やカルロス・ゴーン氏の、「手遅れなくらいに出遅れた」という話を紹介しています。そして、日本の大手自動車メーカー6社は、2021年に米国の乗用車市場の約40％を占めていたが、2022年の第2四半期にはそのシェアが34％、第3四半期には32％に低下したと指摘。さらに日本政府を含めてEV化へに向けて腰が重かった背景には、電気自動車はガソリン車より多くの部品を必要としない事から、EVシフトは日本経済にとって最も重要な産業である自動車産業に、大きな打撃を与えかねないという背景があると伝えています。最後に「日本勢が追いつくのは容易ではない」とする、大手サイトのアナリストの話で記事は締められています。「スタートが遅れた企業は、ライバル企業に先んじて、　EVサプライヤーや顧客を知る機会を逸しています。　トヨタのような資源と能力を持ち、　準備ができた時にEVを生産出来るとしても、　学習曲線を経なければなりません。　そして他のメーカーは、すでに今それをやっているのです」全体的に「日本は出遅れ、すでに好機を失った」という内容ですが、記事を読んだ読者からは、異論が殺到。多くの方が、日本にこそ勝機があると考えているようでした。「こんな国に勝てる訳ない」 終戦直後に日本が量産した電気自動車に外国…

このサイトの記事を見る